「人と目が合わせられないから」幼稚園入園を断られた発達障害グレーゾーンの男の子可知悠子

幼稚園にも保育園にも通っていない子ども、「無園児」。国の2018年度の推計によると、3～5歳の「無園児」は全国に9.5万人いるとされています。虐待、貧困、発達障害などの問題があってもその実態が表面化しづらい「無園児」家庭。全国4万人を対象とした研究成果と、無園児の家庭や支援団体への取材がまとめられた新書『保育園に通えない子どもたち 「無園児」という闇』より、一部を抜粋してご紹介します。

発達障害グレーゾーンで入園を断られた男の子

広島県在住のTさんは自身も注意欠陥・多動性障害（ADHD：不注意、落ち着きのなさが特徴）を抱えながら、発達障害グレーゾーン（傾向はあるが、診断レベルではない状態）の子ども2人の育児に奮闘する日々を送っています。Tさんの家庭は無園児家庭ではありませんが、自閉症スペクトラム（ASD：コミュニケーションが苦手、こだわりが強いのが特徴）疑いの診断を受けた長男Y君が保育園や幼稚園への入園を断られたということで、そのエピソードを伺いました。

Y君が2歳の時、保育園や幼稚園への入園を検討し始めました。3歳から通える幼稚園は私立しかなく、高額で通えそうにありませんでした。Tさんはフリーランスとして働いていたため、保育園も選択肢にありましたが、地元の保育園は厳しすぎて評判がよくなかったため、Y君がそこに適応するのは難しそうでした。

主治医に相談すると、「特別支援学校の幼稚部」（以下、支援の幼稚園と表記）を提案され、悩んだ末に入園を決めました。一般的に、支援の幼稚園に入れるのは、主に身体障害や知的障害のある子どもです。発達障害グレーゾーンの子どもが入れることは稀ですが、その年度はたまたま園に空きがあったため、幸運にも入ることができました。

支援の幼稚園での手厚い療育によって、Y君はできることが少しずつ増えていきました。激しかった癇癪も落ち着き、友達に危害を与えることもなくなりました。しかし、田舎というのもあり同級生が2人しかおらず、集団生活が学べる環境ではありませんでした。また、同級生には発語がなく、Y君が言葉でのコミュニケーションが取れるのは先生だけでした。

 

Y君は周りからの刺激を受けて頑張れる子だったので、もう少し友達が多い環境の方が良いように思えました。また、支援学校ではなく、小学校の通常学級や特別支援学級を目指す子どもの多くが、保育園や幼稚園に転園しているという事情もあり、転園を目指すことにしました。

しかし、年中クラス（4歳）からの転園は上手くいきませんでした。地元の公立幼稚園の入園面接に行ってみましたが、園長先生から「この子は人と目が合わせられないから、入園できません」と一刀両断でした。市役所の担当者に相談するも、「特別支援学校の幼稚部に通うのが、本人にとって一番幸せですよ」の一点張りでした。「Yのことを何も知らない人が、どうしてYの幸せを決められるんだろう？」と、Tさんは悔しくて涙が止まりませんでした。

次の年は他の自治体も視野に入れて探しましたが、やはり「支援の幼稚園」に入っていることが足かせとなりました。その言葉を出すだけで「障害が重い」というイメージを持たれてしまい、話も聞かずに拒否されることもありました。Y君は発達障害グレーゾーン。しかし、施設的にも、制度的にも、人の意識の面でも、「健常者」か「障害者」かの、どちらかしかないように思えました。

それでも、発達障害に理解のある先生がいる園を探し続け、小規模な公立幼稚園にたどり着きました。人の顔を覚えるのが苦手で、耳からの情報が弱く、大人数での会話が苦手なY君に、ぴったりの幼稚園でした。市の態度は相変わらずで、「親のわがまま」とまるでモンスターペアレンツのような扱いで、聞く耳持たずでした。

 

後から聞くと、市は財政が厳しく、加配の先生を雇えず、ほとんどの子に支援学校を勧めていたようです。しかし、支援の幼稚園の先生が「Y君がこのまま支援学校なのは発達上望ましくない」と市を説得してくれ、なんとか転園が叶いました。

小学校に上がったY君は、通常学級で頑張っています。Y君の通う小学校には、特別支援学級はあっても、通級（通常学級に在籍しながら、個別のニーズに応じた支援を特別支援学級で受けること）という制度がないという事情もありますが、もともと負けず嫌いなY君が、幼稚園で友達に遅れまいと頑張ったことが、今につながっています。

支援の情報は得にくく、「つなぐ支援」は少ない

制度をしっかり調べて、利用するTさんだったからこそ、支援の幼稚園への入園や、年長からの転園が叶いました。それでも、戸惑うことがたくさんあったと言います。

まず、自治体によって、福祉の手厚さや、支援施設の数、空きの状況が全く違うことです。都会は制度や施設が多く、田舎は少ない傾向にあります。同じ自治体の中でも、地域や年度によって、支援に差があります。また、自治体の担当者のさじ加減でも、変わってしまうことがあります。

加配をつけてもらえるかどうかも、自治体や園によって差があります。加配をつけてもらえたとしても、普通のスタッフの一員として使われてしまい、発達障害の子が放置されている例もあります。支援につながるかどうかは、運次第です。見通しをもって、計画的に動くことができません。

また、支援の情報が得にくく、気軽に相談できる窓口もありません。福祉に力を入れている自治体でも、サイトだけでは支援の詳細がわかりません。もちろん市の担当課に聞けば、制度は教えてくれますが、現場の詳しい状況まではあまり把握していません。自治体の職員は数年ごとに異動があるため仕方がないかもしれませんが、分厚い書類を片手に、質問に答えてくれる感じでした。

Tさんはあまりコミュニケーションが得意ではありませんが、支援の幼稚園が母子同伴だったことが幸いして、同じ境遇の母親たちから、さまざまな口コミ情報を得ることができました。一方、周囲に仲間がいない親は、情報が得られないまま孤立しがちです。その自治体でどんな支援が受けられるのか、どんな申請書類を用意したらよいのかを、わかりやすく情報公開してほしいとTさんは言います。

 

さらに、「つなぐ支援が少ない」と感じているそうです。病院は診断をして終わり、行政も入園を断って終わりで、その先どうしてよいかわかりません。自力で探す親は療育やリハビリにつながっていけますが、探そうとしない、あるいはそのスキルがない親はそのままになってしまいます。