「収入を増やすために副業を始める」はやめた方がいい理由｜ふつうの会社員が投資の勉強をしてみたら資産が2億円になった話｜斗比主閲子

長年、ブログで生活や人生の悩みとして寄せられるあらゆるモヤモヤを解決してきた斗比主閲子さん（@topisyu）。お金や投資に関する投稿も多いのですが、実は、会社員として働きながら資産2億円を達成した億り人でもあります。そんな斗比主さんによる初のお金本『ふつうの会社員が投資の勉強をしてみたら資産が2億円になった話』より、一部抜粋してお届けします。

＊　　　＊　　　＊

多くの企業が副業を解禁しつつあり、収入を増やすために、副業をする人も増えていると思います。会社に縛られず自由な場所で自分の技能を売ることが憧れのように語られ、一度は副業を考えた人も多いはず。

ただ、個人的に副業はお勧めしません。より正確に言えば、ものすごく儲かる手段と期待して副業を始めることをお勧めしません。というのも、できるだけ収入を増やしたいということであれば、必ずしも効率的ではないからです。

副業がなぜ副業かと言えば、本業にはならないからです。副業で食べていけるだけの知識や経験があるなら、本業を辞めて、副業を本業にしてもいい。若干中途半端なところがあるから、副業として成立しているというのがあります。

人気の副業として取り上げられる仕事を見ても、それが分かります。データ入力、アンケートモニター、アフィリエイト、家事代行、動画配信などなど、本業と並行してできそうな仕事というのは、えてして、安価な時間の切り売りになってしまうものが多いです（もちろん例外はありますが）。

安い時間単価の副業で働くぐらいなら、本業での昇給・昇格を目指したり、できるのであれば残業をしたり、手当の獲得を狙ったりした方が効率的に稼ぐことができます。

副業を行う場合は、過度な期待を抱かずに少額でいいから本業の足しにする、または、本業にしたい仕事をお試しで副業にするなどと割り切って始めることをお勧めします。また、仮に楽しくても労働であることは変わりませんから、本業と合わせて過重労働にならないよう健康面には十分配慮しましょう。

ちなみに私自身は、10年程度ブログを書いていて、人気ブロガーと呼ばれることもあります。ブログも一つの副業として紹介されるので、自分のメディア運営の収入構造を少し具体的に紹介します。

まずブログの収入源は広告です。広告枠を自分のブログに貼り付け、読者が広告をクリックしたり、広告経由で商品を購入したりすると広告料が支払われます。基本的な発想はYouTubeも同様で、自分の媒体のアクセス数を増やし、できるだけ広告の露出を増やすことが収入を最大化するための基本戦略です。

代表的な広告プログラムとしては、アフィリエイト、Googleアドセンス、Amazonアソシエイトがあります。

アフィリエイトは特定の企業に限定した広告を広告仲介業者（ASP）経由で貼り付けるもので、広告をクリックしてくれた人がサービスに加入または商品を購入すると数千円程度の成功報酬を得ることができます。高単価ですが、誰もが加入・購入してくれるわけではないので、収入を得る頻度は低めになります。

GoogleアドセンスはGoogle経由で広告を貼り付けるものです。アフィリエイトとの違いは、単純にクリックされただけでも広告収入が数十～数百円と発生する点で、アクセス数が多ければ「塵ちりも積もれば山となる」でそれなりの金額になります。

AmazonアソシエイトはAmazonの商品リンクを貼り付けるものです。リンクを経由して商品を購入してもらえた場合、数％程度の成功報酬を得ることができます。

例えば、Amazonのある電子書籍（定価1000円）がブログ経由で100冊売れたとします。これで得られる広告収入は、1000円×100冊×8％（Amazonの電子書籍の紹介料率）＝8000円となります。

以前までは、ブログは副業として人気がありましたが、最近はめっきり聞かなくなりました。理由は、Googleが検索エンジンの仕様を変更し、個人ブログが検索結果に出にくくなり、アクセス数が激減したことにあると言われています。

ブログが儲からなくなり、ここ数年はYouTubeが人気ですよね。動画の広告収入で年間数億円を稼げると聞くと魅力的に感じる人も多いでしょう。ただ、YouTube単体で生計を立てられるぐらいの広告収入を得るにはチャンネル登録者数が10万人以上は必要とされており、最近は広告の報酬単価も減少しているようです。

このように、インターネットで稼ぐことの難しいところは、GoogleやAmazonなどプラットフォーマーの仕様変更や広告料削減によって、突然収入が激減することがある点です。

副業としてメディア運営をする場合は、自分の余暇時間を利用して数千～数万人のファンを獲得することができるかを目安にしつつ、広告収入の突然の減少を想定して過度に収入面で依存しないようにすることがお勧めです。