欠陥は“あること前提”で考える船津欣弘（総合検査株式会社代表取締役）

『新築マンションは9割が欠陥』の試し読み最終回。安全からはほど遠いことが明らかになってしまった日本の新築マンション。これまでとは違う、新しい住まいの常識を持つことが求められています。

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 リクルート住まいカンパニー「2014年首都圏新築マンション契約者動向調査」によると、一般の方が物件選びで重視する上位3項目は、「価格」「最寄り駅からの時間」「住戸の広さ」で、品質を示す「耐久性・構造」を重要と考える方はごく少数派（12位）です。

 ただ、昨今の事件をきっかけに、品質に目を向ける方も増えてきたようです。後悔しないためにも、物件選びの最重要条件として「品質」を考えていただきたいと思います。

 そして大事なのは、もしかしたら欠陥があるかもしれない、という前提で考えることです。欠陥マンションを絶対に買わないための対策なのに、矛盾しているじゃないかと思われるかもしれません。しかし、物事に「絶対」はないと述べたように、どんなに気をつけても絶対に欠陥マンションを購入しないとはいえません。

 欠陥があることが明らかになり、住民との話し合いが続いている「パークシティLaLa横浜」や「パークスクエア三ツ沢公園」など、偽装や欠陥が発覚したマンションに住む人たちだって、まさか検討に検討を重ねて購入を決めたマンションに欠陥・不備があるとはよもや思わなかったでしょう。

 トラブルに巻き込まれてしまってから対策を考えるのでは遅すぎます。専門知識もない、頼れる専門家もすぐには見つからない、となると場当たり的に対処するしかできなくなってしまう恐れがあります。修繕か建て替えか、あるいは売主が買い取るのか等を争い続けたり、長引くケースでは住民が「欠陥ではないか」と指摘してから解決するまでに10年、20年とかかる場合もあります。

 そんな不幸に巻き込まれたくはありませんが、「うちのマンション、もしかして欠陥があるかも･･････」と思ったときに取るべき対策について知っておくことは、とても大事なのです。