言論の自由を保障する新憲法下の日本で、GHQは、郵便・新聞・放送に検閲を行い占領政策への批判を封じた。
GHQはさらに民主化の名のもと、職業軍人だけでなく、政治家、言論人、経済人ら21万人を公職から追放。
そんな中、復興利権をめぐりGHQ幹部も巻き込んだ贈収賄事件が起こり、内閣が倒れ、政治はますます混乱を極める――。日本人が敗戦国の屈辱と悲哀を味わわされた占領期。今も続く「対米従属」のルーツでありながら忘れ去られようとしている、日米関係の「不都合な7年間」を、克明に描き出す。
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